挑む心を包み込む、昔ながらのあたたかさ
中部化学株式会社

ABOUT 会社紹介

良き人材とともに挑戦し続け、間もなく75年

戦後間もない1950年、名古屋で産声を上げた当社。創業当初から押出成形によるプラスチック製品製造を生業としています。 現在は工業向け製品に特化しており、東海圏の自動車メーカーや業務用冷蔵庫・冷凍庫メーカーなどとお取引しています。加えて戸建て住宅向けペアガラスなど弱電・建材分野にも進出しています。 自動車業界以外のお客様を抱えることで、2008年のリーマンショックはじめ自動車業界に大きな影響を与えた経済の波もうまく乗り越えて今に至ります。 製品の金型設計から量産体制構築まで、お客様の「やりたい」をゼロから作り上げることが当社の強み。時には全く実績がない部品製造に挑戦しています。例えば、国産高級車に使われる扉周りの保護部品(ドアモール・センターピラー他)をゼロから開発。この製品は現在でも当社で製造し続けており、取引先拡大にも寄与しました。 2021年に代表取締役社長が交代し、2025年には創立75周年を迎えます。 これまで当社の実績を支え続けた社員の挑戦を支援しつつ、より生き生きと働ける会社へ。令和の時代に、次なる挑戦を続けていきます。

BUSINESS 事業内容

長年培った押出成形技術を自動車・弱電分野で活かしています

プラスチック製品の押出成形
押出成形とは、加熱して溶かしたプラスチックを金型(ダイ)に入れて通過させ、ところてんのように押し出して形を作る手法です。当社は金型設計から試作、量産体制構築まで一貫して対応。ご要望に合わせて成型した製品の接着や穴あけ、テープ貼りといった加工も行っています。 製造は岐阜県加茂郡八百津町にある本社工場、中国・アメリカにある拠点で実施。海外でも同品質の製品をお客様に納品しています。
納品実績紹介
【自動車部品】 ドアモール(ドア部装飾品)、シートレール(座席周辺部品)、センターピラー(ドアガラス周辺部品)、エアーフローパイプ(エンジンルーム内部品)、天井モール(天井装飾品)、サンルーフ部品 【弱電(電機メーカー)・建築】 ドア枠(冷蔵庫部品)、配線用部品(冷蔵庫部品)、ガスケット(冷蔵庫部品)、冷蔵ショーケースドア枠、業務用冷蔵庫枠、ドア樹脂枠、ペアガラス枠

WORK 仕事紹介

提案から量産まで担う当社の要の仕事ばかりです。

営業職―既存顧客対応中心のルートセールス
大手自動車部品メーカーや業務用冷蔵庫メーカーなど、長年お付き合いのあるお客様に対する営業です。 お客様からのご要望を伺い、技術部門の力も借りながらご要望を図面に落とし込みます。図面に問題がなければ見積提出、そして受注後の試作まで関わります。会社としてだけでなく、担当者とも深く長いお付き合いになることが多いのが特徴です。
技術職―金型作成・製造工程の改善
技術職の業務は主に2つあります。 1つは営業が受注した製品の金型作成と試作。お客様のご要望に応えられるかだけでなく、品質に問題がないか、量産に支障が出ないかなど細かく検証していきます。最終的に量産用の金型を作り、製造に回します。 もう1つは製造工程の改善です。製造工程の省人化・効率化ができる箇所がないか、製造現場から出てきた声をもとに改善を図ります。時には誰も手を出していない製品や技術を学ぶこともあります。
製造―製造から出荷まで一貫して対応
試作の結果完成した金型を使い、製品の量産を担います。 事前に決められた生産計画に沿って原料投入・成型・決まったサイズにカット・出荷まで実施。必要に応じてテープ貼りや接着などの加工を担当する可能性もあります。製品ごとに使う原料も変われば成型方法も変わるので、覚えることは多いですが飽きが来ないのがメリットです。

INTERVIEW インタビュー

代表取締役社長 伊藤康裕
――ご入社および代表取締役社長就任の経緯を教えてください
1980年に新卒入社し、20年ほど営業として勤務。その後生産管理職に異動となり、2010年から4年間八百津工場の工場長を務めました。2014年以降は中国・アメリカの拠点立ち上げに携わっていました。 代表取締役社長に就任したのは2021年。アメリカの拠点立ち上げを終え、コロナ禍真っ只中に就任しました。
――2020年~2023年ごろのコロナ禍の影響はいかがでしたでしょうか?
自動車業界の影響がなかったとは言いませんが、業務用冷蔵庫の需要が伸びたおかげもあり売り上げが大きく減ることはありませんでした。どちらかといえば、会社の雰囲気が悪い方向で変わったことがショックでしたね。 私は昔から当社で働く人と人のあたたかい関わりが大好きでした。しかし、アメリカから帰国後に社内のコミュニケーションがとりづらくなり、驚きを隠せませんでした。会社の雰囲気が一変したことに危機感を覚え、「このままではいけない」と感じたのです。 自動車業界では2008年のリーマンショック以降福利厚生を減らす会社が多く、当社も同じように対応していました。この減らした福利厚生を戻しながら、社員が心身共に健康に働ける会社づくりに注力しています。
――健康経営と呼ばれる取り組みですね。具体的にはどういった取り組みを進めていますか?
身体の健康はもちろん、心の健康維持のためにメンタルケアや相談しやすい関係性構築に力を入れています。一番わかりやすいのはサークル活動ですね。 サークル活動はリーマンショックおよびコロナ禍で下火になった福利厚生の一つ。私も時折参加する「ゴルフの会」というサークルは、以前8~9人しか参加していませんでした。 しかし、今は若手社員も含めて18人参加していて、ラウンド中も大変賑やかです。他にも釣りやプチ登山、ラーメン同好会など様々なサークルが数多く立ち上がっています。 社員5名以上参加するサークルには会社から費用を補助しているので、その効果もあるでしょう。 これとは別に社内のコミュニケーションを活発化するために2025年1月からコミュニケーションツールを導入予定。私自身も毎日工場内を回り、社員とのコミュニケーションを大切にしています。
――社内のコミュニケーション活性化以外に取り組まれている制度はありますか?
「チャレンジしやすい会社づくり」の一環として、以前から社員からの改善提案を推奨しています。 提案内容はどんな些細なものでも問題ありません。過去には製造工程での動作のムダをなくすため、完成した製品をまとめて運んでも問題ないようルールを変えたことも。大規模なものは部署を越えたプロジェクトチームを結成し、改善案実現に向けて会社主体で取り組むこともよくあります。 この提案数がここ2~3年で一気に増えました。私が代表に就任した後の2022年度は160件でしたが、2023年度には195件に増加。決算期が切り替わった2024年9月から現段階までに既に50件以上改善案が出ています。 挑戦に社歴は関係ありません。入社44年目の私も新入社員も、どんどんチャレンジして、どんどん変えていく。今回新しく入社いただいた方に「中部化学っていい会社だなぁ」と思っていただける環境を作っていきたいです。 ※数値はすべて2024年12月現在のものとなります

BENEFITS 福利厚生

同僚とともに趣味を楽しもう!社内サークル活動複数あり

代表のインタビューにもあった通り、社員5名以上が参加するサークルには会社から活動費を支援しています。 現在あるサークルは代表も参加するゴルフの会をはじめ、釣り・日帰りで行くプチ登山など、アクティビティを楽しむサークルが中心。最近は各地の美味しいラーメンを追いかける「ラーメン同好会」も設立されています。 活動内容の詳細は問いません!「こんなサークルを作りたい!」という方がいれば、入社後に立ち上げてみてはいかがでしょうか?

年間休日120日!年3回の長期休暇は最大10連休

当社はトヨタカレンダーを採用しています。原則土日休みで、GW・お盆・年末年始の3回長期休暇があります。長期休暇は9~10連休ととても長く、家族との時間も確保しやすいです。

改善案1つ出せば1000円支給!さらに提出を続けると…

「会社の成長・挑戦に誰もが参加しやすいように」と始まった社内提案制度。改善案を提案したら1提案につき1000円支給しています。改善案は毎年部署ごとに提出目標が定められており、部署ごとの目標件数を越えて提案した場合には1提案につき2000円支給!より一層社員からの提案を促すために2024年度から実施しています。

FAQ よくある質問

沿革について教えてください。
1950年の創業当初は、ガーデンホース、フラフープなどの日用品を生産していました。1970年代に経営危機を迎え、当社の筆頭株主である森六商会(現:森六ケミカルズ)から様々な支援を受け、工業用向け押出成形メーカーとして復活を遂げました。 現在取引している大手自動車部品メーカーと引き合わせてくれたのも森六ケミカルズです。 グループ会社ではないものの、アメリカ進出の際の資本提供など、よきビジネスパートナーとして関係を続けています。
中途・新卒の割合を教えてください。
営業職は比較的新卒入社が多いですが、技術・製造は中途入社が大半を占めています。 実は、伊藤も新卒入社でそのまま代表取締役になったいわゆる”生え抜き社長”。前社長も生え抜きで、真面目にコツコツ成果を残していけば社長になるチャンスがあるのが大きな特徴です。
取引先の割合は?
自動車関連産業が7割、業務用冷蔵庫など弱電分野が2割弱で残りが建築関係です。 自動車関連は東海地区で随一の規模を誇る大手自動車メーカー関連企業が中心で、新車開発のタイミングで新しいお取引が始まります。お取引量が非常に安定している一方で、景気の波に左右されるリスクがあるのも事実。 今後は弱電・建築といった非自動車産業のお取引を全体の4割前後まで上げることを長期的な目標としています。

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